切迫流産・切迫早産入院は月初からがお得！？高額医療保障のポイント

高額医療保障とは、月初から月末までの医療費の自己負担が自己負担限度額を超えた場合、その超過分が保険から支払われる制度のことを言います。

自己負担限度額は年齢や収入によりますが、切迫流産・切迫早産の妊婦となると69歳以下なので、年収約370万円～約770万円の場合は80,100円+αとなります。

一時的な医療費の立て替えが困難な場合は、「限度額適用認定証」を利用する

医療費については、一般的には「高額療養費制度」を利用して支給申請し、事後に手続きをとる方法となります。

しかしこの方法だと、最終的に戻ってくるとはいえ、一時的に医療費を立て替えて支払う必要があります。切迫流産・切迫早産入院は入院を開始した週数によっては長期間に及ぶ確率が高いため、家計を圧迫しかねないので注意が必要です。

そこで、支払いが困難な場合は「限度額適用認定証」を保険証と併せて医療機関等に提示することで、1ヵ月（1日から月末まで）の窓口での支払いが自己負担限度額までとなります。不明点は全国健康保険協会や勤務先が加入している組合に問い合わせてみましょう。

意外に知られていない注意点としては、高額医療保障が適用されるのは「月初から月末までの医療費の自己負担が自己負担限度額を超えた場合」なので、例えば月末近くに切迫流産・切迫早産入院した場合、その月の医療費が自己限度額を越えなければ、丸ごと自己負担ということになります。

月末に近いたった数日間の入院であっても、医療費が自己負担限度額ギリギリの金額だった場合、保障はされません。そのため、月初から近い日程から入院した方が、金額的にはお得だと解釈できます。

切迫流産・切迫早産の場合、緊急入院だけではなく、自宅安静でもたせてから頸管長の長さなどで判断されて入院指示となる場合があります。入院か自宅安静かをママの判断に委ねられるラインだった場合は、こうした点も加味して考えることができます。

しかし、医師から入院が必要だと助言されるほどの切迫流産・切迫早産でありながら、「医療費がかかるから、あと少し自宅安静でもたせて、来月の月初まで入院はしたくない…」などと、自宅安静に固執するのは好ましくありません。

金銭面だけに限って言えば、その判断の結果リスクが高まり早産に至ってしまった場合、赤ちゃんがNICUに入院し、産後の通院のための交通費などで結局出費がかさむという事態になりかねません。もちろん、NICUまでの交通費は保障はされません。

医師の助言を断り自宅安静にこだわった結果、切迫流産・切迫早産の経過が悪化したり早産の確率が高まることについては、自己責任ということになります。お金だけではない後悔は、計り知れないものとなる恐れがあります。

差額ベッド代は、高額医療保障の返金の対象外です。個室は1日１万円以上といった高額な差額ベッド代がかかることが多く、長期間に及ぶ切迫流産・切迫早産入院においては、注意が必要です。

個室に移動したいというママの希望をパパが渋ってケンカに発展したり、パパに無断で両親と相談して個室に移動してしまったなどというケースも入院中に多々見受けました。

たとえ大部屋が苦痛であっても、医療保険が使えるか、貯蓄でまかなえるか、などの見所がつくかどうかを踏まえ、パパとよく話し合って決めましょう。